どうも、ぺいさんです。
今回は、民間保険に入らずとも、日本の公的医療保険＋貯蓄で十分だと思う理由を解説できたらなと思います。
日本の公的医療保険＋貯蓄で十分
皆さんは日本の公的医療保険ってどんな制度になっているか、理解できていますか？
僕も入社した当時は、「社会人になったら当然の義務として民間保険に加入して、将来のリスクに備えないといけない」と考えて、さも当然のように民間保険に加入しました。
でも日本の公的医療保険制度を知れば知るほど、「民間保険っていらなくね？」と思うようになりました。
そもそも私たちの給料から毎月、高額な保険料が天引きされていますよね？
その天引きされてる分、日本の公的医療保険制度は手厚くて、十分将来の病気や怪我にも備えられるようにできているんです。
【疑問1】がんになったら心配・・・
保険の説明を受けたことがある人なら、この言葉を聞いたことはありませんか？
ガンは日本人の2人に1人が発症する病気だから、ガン保険には入ったほうがいい。
でもこのデータを見てください。
仮に現在の年齢が20歳で20年後の40歳になった時、ガンの罹患率は男性で0.9%、女性で2.0%です。
要するにガン罹患率の高い70、80代以降の数字が均されて、ガンは日本人の2人に1人が発症する病気だと言われているんですね。
がんに罹ったらすごい高いお金を負担させられるんでしょ？
こう思う人もいると思いますが、飛び抜けて高くはありません。
日本人であれば、健康保険あるいは、国民健康保険に加入していますので、がん治療は、実質負担の3割で済みます。
がん治療であれば、だいたい自己負担の平均が20万円ほどというのがわかります。
さらに「高額療養費制度」というものを活用すれば、さらに自己負担額は減らすことができます。
なので、遠い将来のがんリスクのために毎月1万円ほど、積立なり掛け捨てをするのであれば、その月1万円でコツコツと積み立て投資を始めて、将来に備えた方がよっぽど賢い選択ができると思います。
【疑問2】大きな病を患って長期入院になったら治療費が大変そう
がん、急性心筋梗塞、脳卒中といった3大疾病で、長期入院になっても、先ほど少し触れた「高額療養費制度」が守ってくれます。
高額療養費制度というのは、簡単にいうと、月間の医療費がどれだけかかろうと、自己負担の上限を超えた場合には国が負担してくれるという制度です。
僕の場合だと、現在年収は約450万円なので、月額の自己負担上限額は約8万円程度です。
なので、上限約8万円を超えた段階で、超えた金額分は払い戻しされます。
【疑問3】長期入院で仕事ができない場合、収入はどうなるの？
もし大きな怪我や病気で長期入院になってしまった場合、その怪我や病気が業務（通勤含む）か否かによって収入の保証が変わります。
業務（通勤含む）による怪我・病気 ▶ 休業補償給付
業務（通勤含む）ではない怪我・病気 ▶ 傷病手当金
業務（通勤含む）による怪我や病気の場合は、労災保険の休業補償給付によって、月給の約8割が働ける状態に治るまで支給されます。
また業務ではない場合でも、健康保険の傷病手当金によって、月給の約6割が最長1年6ヶ月間支払われます。
よっぽどの重大な病気や怪我でない限りは、1年半も入院するなんてことはありませんので、給料が途絶える心配をする必要はありません。
また、もし大きな事故によって障害が残ってしまった場合は、障害年金の給付もあります。
もちろん全て公的医療保険です。
最後に
こんなに充実した素晴らしい公的医療保険制度があるにも関わらず、知らないことによって、余計な保険のお金を支払う人は結構周りでも多いと感じます。
実際、僕も「社会人になったら保険には入るもの」と知らない内に頭に刷り込まれていたので、労組の民間保険に加入しました。
でも毎月の保険代で家計を圧迫している人が、なんと多いことか・・。（収入が低い人は特に）
未来のリスクのために日々の生活を苦しめてしまうのは、本末転倒であるということを理解し、まずは正しく今ある制度を正しく把握する。そして、その制度をうまく活用して、未来のリスクに対して限りある収入を貯蓄に回して備える。
上記が非常に重要だと僕は思います。
あとは、病気に罹らない強い身体でいるために「健康的な食事・睡眠・運動」を心がければ、それに勝る「未来へのリスク管理」はないですね。
