4%ルールとは?
こんにちは、ぺいさんです。
皆さんは「4%ルール」って聞いたことありますか?
概要
4%ルールとは、インデックスファンドで貯めた資金をできるだけ効率よく、長持ちさせながら取り崩していく方法です。
以下のように引退時の資産×4%を定額で取り崩すことで、理論上、引退時の資産は96%の確率で30年後も残るとされています。

研究結果
これはトリニティ大学の教授が出した「トリニティスタディ」と呼ばれる研究結果によるもので、1926年〜1995年の70年間を対象期間としてポートフォリオを株式50%:債権50%、取り崩し率を4%に設定した場合、30年後も資産が残る確率が96%と出ました。
驚きなのが、資産は残るどころか各シナリオの中央値ベースで当初の資産の約8倍に成長をしたということです!
つまり、もし引退時の資産が3750万円の場合、30年後には資産が3億円になるということ。
しかもこの約8倍という数字は、一番良かったシナリオではなく「中央値のシナリオ」だということです。もちろんこの対象期間の中には、暴落や弱気相場も含まれています。
更新された研究結果でも結論は同じ
このトリニティスタディは1998年のもの。
しかしこの研究は2011年にも同じ研究者によって更新されていますが、結果は大きく変わっていないとされています。
また、2018年にも他の研究者が同様にアップデートを行いましたが、30年後どころか、35年後に資産が残っている確率が96%、40年後に資産が残っている確率でも86%もありました。
あくまでこの研究は、米国株・米国社債のインデックスファンドが前提の話しですが、本当に驚きの研究結果ですね。
僕が米国株のインデックスファンドに投資する理由は、上記理由が大きいです。
4%ルールのリスク
でもここまでを聞いてこう思いませんか?

30年後に資産が残っている確率は96%か・・。
でも4%の確率では30年後に資産は残っていないって考えると、やっぱりリスクはあるよな・・。
セミリタイア時の暴落相場
そうなんです。4%ルール最大のリスクとして、「順序リスク」と呼ばれるものがあります。
要するに引退直後に暴落相場が来たら、4%ルールの成功確率が大幅にダウンするということです。
こんなデータがあります。


1968年と1979年で、30年間のトータルリターンはほぼ同じ約6%でした。
しかし、それぞれ以下のような違いがありました。
1968年:最初10年間弱気相場、それ以降強気相場
1979年:最初20年間強気相場、それ以降弱気相場
上記の違いのために、1979年にリタイアした人は、取り崩し率が約9%まで可能だったのに対し、1968年にリタイアした人は、取り崩し率が約3.8%まで抑えられてしまいました。
このデータから言えることは、リタイア直後に強気な相場である方が圧倒的に有利だということです。
セミリタイア時の暴落相場に対する対策方法
ではセミリタイア時に暴落相場が来てしまった場合はどうしたらいいのか?
結論、暴落が起こった場合はインデックスファンドは売らず「現金」で暮らすということです。
じゃあどれくらいの期間、生活できる「現金」を貯めればいいのかというと、僕はインデックス資産とは別に約3年分の生活費は必要になると考えています。
根拠としては、弱気相場(直近高値から20%下落した相場)は最長30ヶ月しか続いていないからです。


なのでこの弱気相場を乗り切るためには、30ヶ月を乗り越えるだけの現金が必要になってきます。
現金を貯めるのが難しい場合は?
でも正直なところ、インデックス資産とともに別途現金を貯めておく余裕はなかなか持てないのではないかと思います。少なくとも僕にはその余裕がありません(笑)
なぜなら目標資産でインデックス資産の3750万円とは別に、年間生活費300万円×3年=900万円の現金を貯める必要があるからです。
結構大変です。
なのでもしセミリタイア時に弱気相場の場合は、セミリタイアの年数を遅らせて、その弱気相場を抜けるまでは、全ての生活費を労働所得で賄うのが吉かな、と考えています。
もし30代で目標資産である3750万円以上の資産を築くことができたのなら、定率4%で取り崩すのではなく、3%で取り崩すのもありなんじゃないかなと思います。
根拠としては、引退時の資産の定率3%で取り崩すことで、過去のデータから30年後に資産が無くなる可能性は0%という結果からです。
まとめ
まとめると、4%ルールでのインデックスファンドの取り崩しは成功確率がかなり高い一方で、4%ほどの失敗リスクもあるよ、という話でした。
ただ4%で取り崩した場合、どのシナリオでも中央値ベースで当初の資産の約8倍に成長するというデータが示す通り、かなり夢も持たせてくれる出口戦略であることは間違いないです。
インデックスファンドの取り崩しは、引退時の景気にもろ左右されるため、高配当株投資による配当金生活で相場に左右されない生活費獲得の方法も、策としてはあるかなと感じています。

